【何歳でも学び直しできる】社会人の大学院進学の勧め

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企業の第一線で働く30代・40代・50代のビジネスパーソンはこんな悩みを抱えていませんか？

そこで本記事では、仕事のマンネリ化やスキルの頭打ちでキャリアが停滞気味の社会人が成長意欲を取り戻す方法について紹介します。記事を読むメリットは以下のとおりです。

具体的には社会人が働きながら大学院へ進学するメリットについて解説します。

大学院では企業が直面する問題や取り組みの最新事例を学びました。実務家として知見が広がったことで、より俯瞰的に組織の課題を捉えられるようになりました。実体験を元にした内容なので、学び直しやキャリアアップを目指す方はぜひ参考にしてみてください。

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大学院生４人に１人が社会人

ここ最近、社会人の「学び直し」の場として注目されているのが大学院です。学部から大学院に直接進学した割合は2010年度をピークに減少傾向に転じています。一方で大学院生に占める社会人の割合はこの20年間でほぼ右肩上がり、今や大学院生の４人に１人が社会人となっています。

なかでも社会人から人気が高まっているのが、AIや統計学、データ解析の手法、データサイエンスを学べる大学院。各企業がこうしたスキルを常識として身に付けた社員を大量採用する時代が迫っているからです。ITスキルはもはや文系・理系に関係なく必須となりつつあります。

文部科学省では2021年に、大学生や高専生を対象に数理やデータサイエンス、AIを活用する基礎的能力の育成を目指す「数理・データサイエンス・AI教育プログラム認定制度（MDASH）」を創設。文理を問わず、大学生と高専生全員（年間約50万人）が、初級レベルの数理、データサイエンス、AIを習得することを目指しています。

こうした背景をふまえて、学びに背を向けていては時代に取り残されかねないという危機感から、「学び直し」を求めて大学院へ進学する社会人が増えています。

終身雇用の希薄化が影響

大学院生に占める社会人の割合が増えている理由は他にもあります。それは「終身雇用の希薄化」です。最近は、トヨタをはじめ「終身雇用継続は困難」という見解を出す企業が増えています。

これまでのように「大手に入社すれば定年まで安泰」とはいかず、キャリアチェンジを前提とした時代に突入。年金の支給開始年齢引上げに伴う現役時代の伸長も相まって、第一線で働き続けるには「学び直し」によるキャリアの見直しやスキルの向上が求められています。こうした背景も社会人の大学院進学者数増加に影響を与えています。

大学院での学び方も多様化

上述のとおり日本社会では終身雇用が希薄化し、転職が当たり前の時代になりつつあります。それをふまえて厚生労働省は「雇用される能力」を意味する「エンプロイアビリティ」を自らの手で高めるよう求める方針を打ち出しました。文部科学省も「高度人材育成のための社会人の学び直し」を推進しています。

こうした背景を受けて大学院の学び方も多様化。１年で必要な課程を修了できたり、３～５年の長期履修制度で年間の科目修得数を少なくして社会人院生の負担を減らしたりする大学院もあるなど、仕事の都合や生活のスタイルに応じて学び方を選択できるようになっています。

また最近ではオンライン授業を採用する大学院も増え、忙しい社会人でも時間の都合がつけやすくなりました。入学せずに授業が受けられる科目等履修生や聴講生といった制度も充実し、大学院で学べる機会はますます拡充。国からの奨励も相まって社会人の大学院進学を後押ししています。

入試の簡素化で入りやすい

社会人の大学院進学者数が増えている要因には、大学院（国内MBA）入試の簡素化もあります。グローバル化に伴う高度職業人育成ニーズの高まりを受けて、MBAをはじめ高度職業人を数多く輩出するため大学院入学の間口が広がったことが主な理由です。

実際に最近の大学院入試は「面接」や「小論文」だけの大学院が大半を占めます。以下は当サイトで紹介している夜間週末型の大学院17選における入試科目内訳（書類選考を除いた場合）です。

入試科目	該当する大学院
面接のみ	７校
面接＋小論文 ※ ※ 課題エッセイ含む	７校
面接＋筆頭試問	１校
面接＋英語	１校
面接＋小論文＋英語	１校

筆記試験や外国語和訳が当たり前だった時代と比べ、受験対策にかける時間が減り、挑戦しやすくなりました。英語試験が残っている大学院もありますが、出願時に英語能力の証明書類（TOEIC®やTOEFL®のスコアシート）を提出することで免除されるため、実質は面接と小論文のみの大学院が９割を占めています。

※当サイトで紹介する夜間週末型の大学院17選を知りたい方は以下の記事をどうぞ。

社会人に大学院を勧める理由

「自分の世界の狭さに不安を感じる」「努力しているのに結果が伴わない」「今の仕事がなくなったらどうしよう」といった悩みを抱える社会人は少なくありません。会社と家を往復するだけの毎日を過ごしていると、視野を広げるために何か学んだほうがよいのではないか。漠然とした不安をきっかけに大学院の門を叩く方は沢山います。

「職業的学び」はともかく「趣味の学び」のためにわざわざ大学院に通うわなくても…と思うかもしれませんが、新しい世界に触れることはその先の自分の可能性を見つめることにつながります。特にここ最近は生成AIの登場で世の中は大きく変わり、職業的スキルについても過去の常識が通用しない時代に突入しました。

むしろ「面白そう」と思って学んだことがこれからの時代の専門性となり、新たなキャリアを築くきっかけになり得ます。また「職業的学び」であれば、仕事の専門性を高めたり、職務上直面している課題解決につながったりと現在のキャリアを大きく発展させることが可能です。

そのため「将来への不安を解消したい」「今の仕事で成果を出したい」「他の職業選択の道を模索したい」と考える方ほど大学院はうってつけ。自分が本当は何を求めているのか、たくさんのテーマの中から「面白そう」と思えるものと出会うための場として、仕事で行き詰まりを感じる社会人にこそ大学院進学をおすすめします。

大学院進学の具体的メリット

働きながら学び直しできる

社会人の大学院進学のメリット一つ目は、働きながら学び直しできることです。社会人が大学院に進学することで、仕事の専門性を高めたり、アカデミックな領域に挑戦することで新たな知見を得ることにつながります。

社会人の場合、資格が取得できる大学院をめざすケースが大半。経営に必要な知識やスキルを身につけてMBA（経営学修士）を取得できるビジネススクールや司法試験をめざす法科大学院をはじめ、税理士や会計士になるためのアカウンティングスクール、臨床心理士の資格取得を目指す大学院が人気です。

理系では、AIやIoTなどに通じた人材を育成するICT（情報通信技術）やエンジニアのMBAとも言われるMOT（技術経営）を研究する大学院が注目を集めています。

これらの背景には、企業が従業員に対して時代の変化に対応するために学び直しを促す「リスキリング」や個人自らが新たな時代へ対応するために学び直す「リカレント教育」の動きが関係しています。

DXやGXといった社会変革の影響による働き方の変化に対応するため、ビジネスパーソンは今までの知識や経験を捨てて新たな知識やスキルを得ることが求められています。それに伴い一昔前は「研究者養成」が主だった大学院も、最近は「高度な専門職業人養成」に力を入れるようになりました。

個々人のキャリア志向に応じて、士業の資格を取得できたり、仕事の実践力養成を目的としたりするなど学習領域も多角化。大学院進学を通じて「アップスキリング」や「キャリアチェンジ」と各々の志向に応じた学び直しができる環境となっています。

キャリアアップが見込める

社会人の大学院進学のメリット二つ目は、「キャリアアップが見込める」ことです。大学院での学びを通じてビジネスの視野を広げることで、仕事の専門性向上やキャリアチェンジ、昇進・昇格につながりやすくなります。

以下は、㈱リクルートが運営する検索サイト『スタディサプリ社会人大学・大学院』による社会人の学びに関する意識・実態把握調査の結果です。

社会人の大学院進学後の変化に関する調査で、進学者の65%がキャリアアップにつながるポジティブな変化があったと回答しています。

内訳を見ると、「視野が広がった」「専門性が深くなった」といった回答をはじめ、「年収増加」「起業できた」「昇進・昇格」の項目がずらり。

また大学院進学者の内、「年収が増えた」と回答した割合は全体で23.4%（男性20代は44.1%）と、収入増加につながることも示されています。

最近はグローバル企業を中心に、MBA取得を昇進条件にする企業も増えるなど、キャリアアップを目指す上で大学院進学の重要性は増しています。

職業選択の幅が広がる

社会人の大学院進学のメリット三つ目は、「職業選択の幅が広がる」ことです。大学院の修士課程を修了することで、これまで学歴要件を満たさなかった求人に応募できるようになり職業選択の幅が大きく広がります。

大学の教授や研究職など、アカデミックな求人は「修士」以上の学位を求められる場合が大半です。またメーカーの研究・開発職やシンクタンクのコンサルを目指す方にとっても大学院進学は必須条件。職業選択において「専門職」というキャリアの選択肢を増やす上でも、大学院進学は社会人にとって大きなメリットが見込めます。

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人事労務は大学院に向いてる

最後にお伝えしたいのは、企業の管理部門（特に人事や労務）で働く方は大学院進学に向いているということです。人事や労務が大学院に向く主な理由は次の３つ。

以下、それぞれの理由について解説します。

人事労務を学べる大学院が多い

企業の人事労務が大学院進学に向いている一つ目の理由は、人事労務の分野を学べる大学院が多いことです。特に経営学の分野では人的資源管理・組織マネジメント・従業員エンゲージメントなど労務管理の研究が盛んに行われています。

実際にリクルートが運営する社会人のための大学院検索サイト『スタディサプリ社会人大学 大学院』で「人事」と「労務」のキーワードで大学院を検索してみました。結果は以下のとおりです。

【人事の検索結果】

「人事」のキーワードでは全部で27校の大学院がヒット。そのうち「MBA」を取得できる大学院は15校ありました。

【労務の検索結果】

「労務」のキーワードは15校がヒット。そのうち経営学専攻の大学院は3校（埼玉学園大学、甲南大学、神戸学院大学）あり、各大学院のHPを確認したところいずれもMBAを取得できるコースが設けられていました。

経営に関わる高度人材の育成ニーズの高まりを受けて、管理部門とりわけ人事や労務関連のカリキュラムを設ける大学院は多くあります。進学先の選択肢が豊富という意味で、人事労務部門で働く方は大学院進学に向いています。

人事労務の先行研究が豊富にある

人事労務が大学院進学に向いている二つ目の理由は、人事労務の先行研究が豊富にあること。実は企業の人事労務の分野は経営学と結びつきが深い領域です。論文検索サイト『Google Scholer』で「人事」「労務」「人事労務」の各キーワードを検索した結果は以下のとおり。

上記のとおり、数万件におよぶ研究論文がヒットしました。

大学院の研究活動（修士論文の執筆）では、多くの先行研究を引用する必要があります。

自分の研究テーマの新規性や面白さ、研究により得られる帰結にエビデンスを持たせるためです。研究テーマや領域によっては、引用できる論文がなかなか見つからず苦労する方もいます。その点、人事労務の分野は先行研究が豊富で引用には事欠きません。研究論文の豊富さ（研究の盛んさ）も大学院進学に向いている大きな要因です。

大学院での研究成果を仕事に活かせる

人事労務が大学院進学に向いている三つ目の理由は、大学院での研究成果を仕事に活かせることです。修士課程（特にMBA）における研究活動は「事例研究」がメイン。先行研究で示されている帰結やフレームワークを用いて経営上の課題をどう解決できるか、企業が抱える問題を例に研究を行います。

学生の大半は、自分の会社や職場が抱える課題を事例として用いるため、研究することで自職場の課題解決に資することができます。

どの研究も、企業が抱える課題をテーマに修士論文を執筆していることが伺える内容です。特に、人事や労務は管理部門として経営に関する様々な課題を抱えています。研究成果を仕事に活かせる点でも、人事労務部門で働く方は大学院進学（特にMBA）に向いていると言えます。

まとめ

以上、社会人に大学院進学を勧める理由と具体的なメリットについて解説しました。終身雇用の希薄化や現役時代の伸長に伴って、学び直しを図る社会人は増えています。

企業で働きながら「仕事の専門性を高めたい」「アップスキリングやキャリアチェンジを図りたい」という方は、ぜひ大学院（MBA）に挑戦してみてください。

＼社会人の学び直しやキャリアアップに／

別記事で社会人向けの大学院選びのポイント及び出願の準備、夜間週末型の大学院を紹介しているので、気になる方はこちらもどうぞ。